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生活の洋式化や代替品の進出に伴い、身近な生活用品から木材、とりわけ国産材の利用が減少している状況にある。また、住環境の変化や、プラスチック製品の普及などにより、木製品が生活の中から著しく減少している。さらに、それと連動するように、趣味の多様化、インターネットや家庭用ゲーム機の普及などにより、余暇活動から日曜大工や趣味の木工芸などを行う者が減少・高齢化してきている。結果、それらの材料である木材からも疎遠になる傾向がある。
適切に管理された森林から伐採された木材を使うことは、森林の整備に貢献するだけではなく、地球温暖化の防止や大気・水・土壌などの環境の維持に貢献するという意義がある。
しかし、近年は、環境や健康に関心があっても、木材に触れる機会が減少していることから、木材を使う意義についての認識が低い傾向にある（特に、平成１５年森林と生活に関する世論調査結果に代表されるように若い世代において、間伐材等の木材利用と森林の整備の関わりが希薄化している）。
このような観点から、平成18年9月に閣議決定された「森林・林業基本計画」において、市民や児童の木材に対する親しみや木の文化への理解を深めるため、材料としての木材の良さやその利用の意義を学ぶ教育活動を「木育」と呼称・推進することが明記された。 |
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