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1.調査の目的
 森林および木材の利用に関する子どもの経験、理解、態度について、学齢別に比較検討し、現在の我が国における木材教育の現状を把握し、今後の木育の推進に向けた課題を明確にする。
2.調査の方法
○調査対象: 小学校6年生,中学校3年生,高等学校3年生または大学1年生
○調査地域: 九州地区,中国・四国地区,近畿地区,中部・北陸地区,関東甲信越地区,東北地区,北海道地区
○調査内容: a)森林および木材利用に関する学習,体験,
b)木材利用に対する態度,
c)木材利用やその意義についての理解について,
主として自由選択式による調査を実施。
○調査時期: 平成19年12月〜平成20年2月下旬
○回収結果: 調査学校数:計104校(小学校39校,中学校50校,高校・大学13校)
○被験者数: 計6,716名(男子:3138名 女子:3453名,未記入125名)
(小学生2,334名,中学生3,438名,高校生・大学生892名,有効回答数:6,557名)
3.結果(中間報告)
1) 木材、森林に対する経験について
 被験者の約80%が,何らかの木材,森林についての教育経験を持っている。森林体験への参加は木工教室への参加に比べ少ないが,それぞれの内容に対する積極的学習体験(本を読む,調べるなどの経験)は,森林の方が高い。日常生活における工具体験,森体験,ものづくり体験に関する習慣は少なく,最も高い小学生で35%程度であり,中学生では18%にまで低下することがわかった。
2) 木材利用に対する態度,姿勢
 木材利用に対しては,約9割の被験者が森林破壊の原因と考えているが,高校生・大学生ではその割合は若干低下する。国産材に対しては約56%が利用推進すべきと考え,高校生・大学生ではその割合が最も高い(61%)。製品購入時の消費行動については,全体の約55%が木材製品の購入に積極的であることがわかった。また,木材についての学習意欲や木工体験教室への参加意欲は全体で約50%程度であるが,中学生の意欲が最も低く,木工教室への参加意欲を持つのは35%にとどまった。
3) 木材についての知識理解
 小学校から中学校までの学習指導要領に示された内容をもとにして作成した14問の知識項目に対する平均正答数は,全体で5.68(小学生:5.28,中学生:5.89,高校生・大学生:5.97)であった。下図より,日本の森林面積や消費量,木材利用の状況について誤解が多いことがわかる。光合成については,「二酸化炭素の吸収と酸素の放出」と理解されており,木材利用推進の基礎となる,炭素同化については,30%程度が理解しているに過ぎない。また,木材の繊維と強度については,約20%が,年輪形成については,約40%が知らない,または理解していないことがわかった。
知識項目についての正答率(全被験者、N=6544)
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